イラン戦争でアジアにEV特需、ガソリン高が乗り換え後押し

■中国勢に最大の恩恵

イラン戦争による原油高騰以前から、アジアではEVの普及率は上昇傾向にあった。今回のEV需要拡大で最大の恩恵を受けるのは、世界最大のEV生産国である中国とみられる。

また、現代自動車や日産自動車、テスラといった非中国勢も、アジアでのEV需要拡大の恩恵を受けやすい立場にある。


一方、多くの伝統的な自動車メーカーは対応が遅れ、EVの投入が後手に回ったうえ、計画の見直しも進めている。ゼネラル・モーターズ（GM）やホンダ、フォードはその一例で、トランプ政権下でEV向け補助金などの政府支援が縮小されたこともあり、EV戦略を後退させている。

アジア太平洋地域では、燃料購入制限やガソリンスタンドでの長蛇の列が報じられ、EV需要を後押ししている。


BYD製EVの人気拡大は、ニュージーランドでもみられる。同社幹部のウォーレン・ウィルモット氏は地元ラジオで、3月14日のEVおよびハイブリッド車の販売台数が通常の土曜日の約4倍に達したと明らかにした。

ラジオNZの報道によると、同国のガソリン価格は3月初め以降20％上昇し、1リットル当たり3NZドル（約280円）に達した。ロシアのウクライナ侵攻で価格が急騰した際の水準にあと6セントまで迫っている。


https://news.yahoo.co.jp/articles/5a6e58dcfeac03d385280...

返信する

ガソリンだけでなく、電気ガスもあがりそうガクブルです

返信する